地域研究」カテゴリーアーカイブ

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【大学の国際化最前線】愛知大学 現代中国学部

中国の「今」を専門的に学べる日本唯一の学部

aichi
(中国への短期留学中に現地の大学生と交流する日本人学生)

【徹底した現地主義教育】

 日本初の海外高等教育機関として1901年に中国・上海に設置された東亜同文書院を前身とする愛知大学は、1946年の建学以来、国際的教養と視野をもった人材の育成に注力してきた。
 中でも注目されるのが、1997年に創設された「現代中国学部」の取り組みだ。1980年代より急速な経済発展を続けている中国と日本の交流促進が、今後ますます重要になるとの展望の下、東亜同文書院時代から脈々と培ってきた現地の大学との太いパイプを生かしつつ、中国の「今」を専門的に学べる日本で唯一の学部として設立された同学部は、これまで両国間のビジネスなどで活躍する多くの人材を輩出してきた。

 同学部の最大の特長は、「現地主義教育」の徹底だ。同学部では、まず、すべての学生が2年次に中国の提携中国・天津の南海大学に4カ月にわたる短期留学を行い、中国語や中国文化を学ぶ。また、3年~4年次には、中国各地でフィールドワークを行ったり、中国に進出している日系企業でインターンシップに参加することが推奨されている。さらに、卒業までに半数以上の学生が漢語水平考試(HSK)5級(中国の大学に本科生として留学できる水準)に合格することが目標に据えられており、中国人教授による中国語の専門講義など、レベルの高い語学教育も行われている。同学部から中国をはじめ海外の大学に短期・長期で留学する学生数は、年間延べ300人を超すという。

 こうした取り組みが評価され、同学部は2012年度文部科学省の「グローバル人材育成推進事業(特色型)」に採択された。4年間の在学で日本・中国など双方の大学の学位が取得できる「ダブル・ディグリー・プログラム」の創設や、日本からの留学生をサポートするための常設の上海などに現地事務所の開設も予定されており(天津事務所は2013年度開設済み)、これまで以上に「現地主義教育」を強化していく。

【日本理解・発信力も重要視】

 加えて、同学部の新たな試みとして注目されるのが、今年度から開始された「さくら21プロジェクト」(日本
理解・発信力養成プロジェクト)だ。
 砂山幸雄副学長は、「グローバル化が進む現在、異なる文化的背景を持つ人々と交流する上で重要となるのは、日本語であれ、外国語であれ、“何を語るか”“どのように伝えるか”ということだ」とした上で、「語学力養成・異文化理解に加え、自国理解と発信力を養うのが当プロジェクトの目的」だと話す。そのため、同プロジェクトでは、日本人学生が自国の社会・歴史・文化などを改めて振り返り、理解を深め、学生自らワークショップの運営に取り組んだり、提携校の中国人学生に対して日本を紹介するイベントを行うなど、学生が主体的に思考・発信する「アクティブ・ラーニング」を積極的に取り入れている。
 同学部の取り組みをモデルケースとして、同大学では今後、全学的にさらなるグローバル人材育成の取り組みを展開していく予定だ。

 領土・歴史問題をはじめ、難しい局面が続く昨今の日中関係だが、「現地主義教育」に基づき中国と日本の両国に対する深い理解を併せもった人材育成に注力する同学部の取り組みが、今後、どのような成果をもたらすか。今後の展開が期待される。

(出典:「国際開発ジャーナル」2013年10月号)

【Access】
〒453-8777 名古屋市中村区平池町4-60-6
URL http://www.aichi-u.ac.jp/index.html

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【大学の国際化最前線】専修大学 アジア産業研究センター

日本とASEANつなぐ中小企業研究のハブに

【メコンの地域経済を調査】

 優れた技術を誇る中小企業の一大集積地である神奈川県川崎市。ここにキャンパスを置く専修大学では、以前から商学部や経済学部などが中小企業に関連した研究に注力してきた。また、川崎商工会議所との間では、会員である中小企業の経営者を招いてシンポジウムを開催するといった形で情報交換を進めてきた。

 近年、経済のグローバル化に伴い、川崎市からも東南アジアに進出する中小企業が増えている。文部科学省の助成などを受け2004年からアジアの現地中小企業の実態調査に取り組んできた専修大学も、こうした流れを後押しするため、13年に川崎商工会議所と覚書を締結。タイやベトナムなどメコン5カ国における現地中小企業や日系企業の動向に関する共同調査を開始した。

 その後、14年に文科省の「私立大学戦略的研究基盤形成支援事業」に採択されたことを受け、同大学は新たに「アジア産業研究センター」を設立。川崎商工会議所との連携も継続しつつ、2018年までの5年間を期限に、現地の物流状況なども含めて調査を進めている。

【「地に足のついた情報」を重視】

 アジア産業研究センターは、これまで4回の現地調査を行った。同センター代表を務める商学部の小林守教授は、「この調査では、“地に足のついた情報”を重視している」と語る。実際、現地調査ではベトナムとラオス間の道路をバスで20時間以上かけて往復したという。「自らの目で現地をしっかり見ることで、精密部品まで運べるような道路状況か、どのくらいの速度で運搬できるかなどを確認した。現地の法制度などを調べるだけでなく、そうした点にまで迫ってこそ、本当に中小企業に役立つ情報となる」。

 その上で小林教授は、「一般的に、中小企業の経営者や社員は『蛇口から出る水の透明度はどのくらいか』といった細かい点に対して鋭い感性を働かせるのに対し、われわれ研究者はマクロの経済構造への関心が強い」と指摘。「両者が協力して調査を進めることで、現地の実態により深く迫ることができる」と
強調する。

 アジア産業研究センターでは、専修大学が協定を結んでいるメコン地域の各大学から研究者を招き、現地のビジネス環境に関するシンポジウムも開催している。こうした場を通じて、例えばベトナムとラオスの研究者同士の間で協力体制が築かれるなど、この事業がメコン諸国の関係強化に果たす役割は大きい。今後、専修大学が東南アジア諸国連合(ASEAN)諸国と日本をつなぐ中小企業研究のハブ的な存在へと成長していくことも期待される。

【Access】
〒214-8580 神奈川県川崎市多摩区東三田2-1-1
URL http://www.senshu-u.ac.jp/

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【私のキャリアパス】社会人時代とカンボジアでの経験がキャリア構築のベースに

国際協力機構(JICA)
企画調査員
笠原 奈美 さん

【笠原さんのキャリアパス】

27歳 学校法人を退職し、英国ケント大学に入学    
   (政治・国際関係論学士)
33歳 英国ロンドン大学大学院(開発学修士取得)卒業後、    
   在ベトナム日本国大使館にて政務班専門調査員
35歳 JICAジュニア専門員(ガバナンス)
37歳 JICAカンボジア事務所企画調査員
41歳 JICE国際交流部交流事業課
44歳 JICAミャンマー事務所企画調査員

【政策レベルでの国際協力を目指す】

 「小さい頃から人のためになることをしたかった」という笠原さん。英国カレッジを卒業後、日本の学校法人に就職。総務や企画、広報担当として、事務作業はもちろん、留学生との国際交流といった企画やマネジメントも経験した。そして7年後、「政治と国際関係をもっと詳しく勉強したい」という思いを抑えきれず、退職して英国のケント大学へ留学。世界のパワーバランスやさまざまな国際問題、開発途上国に関する知識を学びながら二つのNGOに所属し、長期の休みにはフィリピンの孤児院でボランティアとして働いた。また、所属していたNGOを通じて、ケニアやフランス、オランダ、ベルギーで実施された国連研修に参加するチャンスにも恵まれた。  

 それらの活動を通じて、「もう少し学びを深め、NGOではなく政策レベルにアピールするような大きな枠組みの中で国際協力をやってみたい」と考えるようになり、ロンドン大学大学院へ進学。アジアアフリカ研究所で開発学を学んだ。途上国からの留学生も多く、彼らと交流を深めるうちに、「世界の中の日本」を捉える視点や国際感覚が身についた。そして卒業を控えた頃、在ベトナム日本国大使館が政務班スタッフを募集しているこ とを知る。修士論文でベトナムをテーマにし、研究調査で滞在経験もあったことから応募し、専門調査員となる。
 
 帰国後は、JICAのジュニア専門員として調査研究第一課に所属。職場では、社会人時代の経験が大いに役立ち、「事務的な作業やマネジメントといった能力はベースとして必要不可欠。そのうえで専門を持っていないと、しっかり働ける人材にはなれない」と実感したという。

【多くの案件からスキームを学ぶ】

 その後、JICAカンボジア事務所でガバナンス企画調査員としてガバナンスおよび平和構築プロジェクトを担当。企画調査からプロジェクトの立ち上げ、管理、評価など、案件のすべてに関わった。担当案件も「山のように」あり、連日深夜まで事務所にいたため、周囲からは「自宅に電気がつかない」と心配されるほどだったという。  
 
 支援方法、専門家の人選、相手国政府との調整、マネジメントや評価のスキルなど、JICAのスキームや仕事の方法を学ぶうちに、ケースごとに最適な手法を組み合わせて構築していく力がついた。また、専門家が120%能力を発揮できるよう、要望や思いに対して常に最善の策をとるといった環境づくりも心がけたという。一心不乱に働いた4年間は「そこで学んだものが自分のすべて」と言い切れるほどの確かな強みとなった。

 カンボジアから帰国し、「心身のデトックスをしよう」と計画したフィリピン旅行に向かう搭乗ゲートで、偶然、JICEで働く知人と久しぶりの再会を果たし、「帰国したら連絡してほしい」と声を掛けられた。フィリピンで十分に英気を養った後、JICEで東アジア青少年招聘事業のベトナム担当となる。今年の5月上旬からはガバナンス企画調査員として、JICAミャンマー事務所に活躍の場を移し、ガバナンスと人材育成を担当している。

 キャリア形成において「専門性と地域性を持つこと」を重視し、ガバナンスと平和構築という専門性を持ってメコン地域やASEAN地域での知見を深めてきた笠原さん。今後は「重要なのは相手国の自助努力で、我々はあくまでサポートする側にすぎない」という初心を忘れることなく、アジアに特化しながらもイスラム圏やアフリカなど他の地域性を広げるとともに、「在外経験を深めながらもっと勉強していきたい」と目を輝かせた。

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立命館アジア太平洋大学大学院 アジア太平洋研究科 アジア太平洋学専攻・国際協力政策専攻

国際的なキャンパスで想像力豊かなスペシャリストを養成

【学生の声】

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アジア太平洋研究科 アジア太平洋学専攻・博士後期課程
石丸 久乃さん  

 コミュニティー・キャパシティーと地方開発というテーマで研究しています。修士課程では、地元大分県で確立された「オンパク手法」がコミュニティー・キャパシティーに与える変化を研究しました。オンパクとは、別府八湯温泉泊覧会の略称で、地域の人や資源を活用した体験型プログラムの提供と参加を通して、地域活性化につなげる取り組みです。  
 博士後期課程では、その経験をタイに移して研究を進めています。タイにおける地方開発の変遷を追いかけると同時に、現在進行中の「オンパク手法」を活用したプロジェクトがタイの地方開発とコミュニティー・キャパシティーに与える変化をアクション・リサーチの方法で進めています。将来は、タイにとどまらず色々なところで地方開発に携わりたいと思います。

【教授の声】

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アジア太平洋研究科 三好 皓一教授

理論と実践の2本柱

 「アジア太平洋時代の人材育成」を基本目標として、立命館アジア太平洋大学(APU)が開学したのは2000年2月。まだ若い大学であるが、最大の特色は何と言ってもその国際性にある。留学生は学部を含めて約2,500人と国内最大規模の人数であり、2003年開設の大学院は9割が留学生で占められている。 学部レベルよりさらに高度な専門知識を持つ国際人育成を目的に、開設されたのがアジア太平洋研究科だ。多国籍の学生で構成される大学院らしく、講義はすべて英語で行われている。専攻はアジア太平洋学専攻と国際協力政策専攻の2つに分かれる。  
 「“国際協力”という専門分野はありません。どの分野の専門家として国際協力に携わりたいのか、それを考えるように常に学生に問いかけています」と説明するのは、国際協力機構(JICA)で長い勤務経験がある三好皓一教授である。 三好教授のゼミでは、その国際的な特性を生かし、理論と実践を組み合わせた多角的なアプローチが展開される。例えば、アフガニスタンの復興プロジェクトを取り上げる演習では、インターネットや各国の媒体からそれぞれの言語を母語とする学生が最新の「生の情報」を収集し、共通言語である英語に要約して持ち寄る。つまり、タイ語の情報をタイ人の学生が、シンハラ語の情報をその言語ができる学生が持ってくる。これによって、ゼミの議論に複眼的で重層的な視点が発生してくる。  
 専門性を高めるために、「開発経済」「国際行政」「環境管理」「観光管理」の4分野を設け、それぞれの専門分野でより論理的かつ実践的に研究学習を深められる体制も整えている。これらを通じて、院生は課題解決に対する多角的アプローチによる政策形成スキルを磨く。講義はすべて英語で行われるので、日本にいながらにして国際性を身に付けられる教育研究環境を提供しているのも特徴だ。  
 三好教授は「コミュニティ・キャパシティと地方開発」と題してJICAより委託された研修を、アジア、アフリカ、中南米からの研修生向けに毎年8回程度行っているが、このプログラムの講義やディスカッションにはゼミの学生も積極的に参加し、プログラムのファシリテーターも学生が務める。また、実際の援助プロジェクトに参画する機会も用意されている。さらに、学生たちはスイスのサンガレンシンポジウムをはじめとした世界各国の国際会議でも発表している。 こうした教育・研究活動と同様、他のゼミや研究科全体としても、さまざまな取り組みが展開されており、学生は常に理論と実践にコミットメントすることを動機付けられる。卒業後は国際的な進路を目標とする学生が多く、さまざまな国際協力分野の第一線で活躍することが期待されている。若い大学の世界への飛躍が今、始まっている。

【Point】

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タイの貧困地域で教育支援 APU公認の学生NGO団体

 PRENGO(プレンゴ)は、2003年4月にAPUの学生によって創設されたNGOである。この名称は、“PRE”とNGOを組み合わせたもので、普通のNGOの一歩先を行く(学生だからこそできる活動を展開する)という気概を示している。創立以来300名を超えるメンバーがタイ南部の貧困地域で教育支援を行ってきた。上のコラムに登場する石丸さんも学部生の時に参加している。  
 「100マス計算」で有名な陰山英男先生と共同して教育支援活動を行う一方、大分県発祥の一村一品運動を導入した地域開発活動を行うなど、現在の活動は多岐にわたる。  
 PRENGOの活動は下記のサイトで確認できる。
http://www.prengo.org/

【スキルを身に付ける】

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グローバルな教育環境で 国際的な評価も定着

 アジア太平洋研究科ではほとんどの講義やゼミに先進国と開発途上国の双方の学生がいるため、援助を行う国、受け入れる国の両方の視点から議論が交わされる。立場が異なる者同士で、しかも実際に開発問題にかかわっている実務者や研究者も参加しているので、真剣なディスカッションは大学院のレベルを超えて、そのまま現実に展開可能な知見を導き出す。実際に海外の学会で発表されたケースや、帰国した学生が行政官として国の施策に生かしているケースもある。 同学では国際的に活躍する著名人を招き、定期的に講演会を開いている。そこには元国連事務次長の明石康氏、グラミン銀行総裁のムハマド・ユヌス氏など国内外のビッグネームが名を連ねている。国際的なリーダーの生の声に触れ、直接対話できる貴重な機会である。
 これらがあいまって、同大学院は比較的新しいにもかかわらず、国際的にはすでに高い評価を受けており、2008年度には世界銀行、2010年にはアジア開発銀行からそれぞれ奨学金制度の対象大学として承認された。従来からの日本政府や国際協力機構(JICA)の奨学金制度に加え、インドネシア政府の奨学金制度などもあり、海外からの留学生に高い人気を誇る一因となっている。

グローバルな教育環境

 海外からの留学生は政府機関や企業から派遣された学生も多い。教員は欧米だけでなくアジア、アフリカなど世界中から集まっている。

企業説明会・採用選考会

 企業がキャンパスで面接・採用を行う「企業説明会・採用選考会」制度が確立。企業や国際機関の採用担当者を招いたセミナーも随時開催。修了後の就職率は高水準を維持している。

【School Data】
取得可能な学位:
修士(アジア太平洋学)15人/博士(アジア太平洋学)10人
修士(国際協力政策)45人/修士(経営管理)40人
開講形態:平日昼
奨学金:授業料減免奨学金制度あり
主な進路:各国政府機関、国際機関、世界銀行、大学、開発コンサルティング企業など

【Access】
〒874-8577 大分県別府市十文字原1-1
TEL 0977-78-1119 
FAX 0977-78-1121
E-mail apugrad@apu.ac.jp
URL http://www.apu.ac.jp/graduate/
交通 JR日豊本線亀川駅からバス15分

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愛知大学 現代中国学部

日本を発信し、異文化と共に生きる人材を育成する

【学生の声】

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現代中国学部1年 エリザベータ・ジュディコワさん

ロシアから日本に留学 中国語や経済を学ぶ

ロシアの大学は必修科目しかなく、興味がある科目を履修できない場合が多いのですが、北海道に短期留学した際に日本の教育制度が気に入り、中国留学も用意されている本学を受験しました。
 経済、外国語、国際関係という3つの分野に興味があるほか、今の時代に中国語を学ぶことはとても重要と考えています。現代中国学部は中国語の授業が毎日ある上、中国人留学生もいて、実際に会話する機会にも恵まれています。「さくら21プロジェクト」を通じて、実践的な日本理解・発信力も身に付きます。2年次に学部生全員が転身に留学する「現地プログラム」は、今から楽しみです。
 将来は中国貿易を手掛ける会社に就職を希望しています。そのために、本学で幅広く勉強に励んでいきたいと思います。

【教授の声】
副学長 現代中国学部 砂山 幸雄教授

日本唯一の現代中国学部

 中国・上海に1901年設立された東亜同文書院をルーツとする愛知大学は、その理念を受け継ぎ、「国際的教養と視野を持った人材の育成」を掲げて1946年に設立された。法学部、経済学部、経営学部、文学部、現代中国学部、国際コミュニケーション学部、地域政策学部の7学部から成る。
 この中で特にユニークなのが、長年にわたる中国との交流を生かした現代中国学部の取り組みだ。学部全員が中国で4カ月間、中国語・中国文化を学ぶ「現地プログラム」、中国各地でフィールドワークを行う「現地研究調査」、北京や上海の日系企業で就業体験する「現地インターンシップ」など“現地主義教育”を徹底。併せて、中国政府公認の検定試験「漢語水平考試」(HSK)を基準とした語学教育を実施し、卒業までに学生の50%以上が同5級(中国の大学に本科生として留学できるレベル)に合格することを目指す。同学部からは年間300人以上が中国など海外に留学しており、日中双方の大学で学位を取得できるダブルディグリー制度も設立された。
 こうした取り組みが高く評価され、2012年度には文部科学省「グローバル人材育成推進事業(特色型)」に採択された。 「さくら21プロジェクト」 同学部の新たな試みとして注目されるのが「さくら21プロジェクト」(日本理解・発信力養成プロジェクト)だ。砂山幸雄副学長は「グローバル化が進む現在、異なる文化的背景を持つ人々と交流する上で重要なのは、日本語であれ、外国語であれ、“何を語るか”“どのように伝えるか”だ。語学力養成・異文化理解に加え、自国理解と発信力を養うのがプロジェクトの目的」と語る。社会・歴史・文化など日本に関する基礎知識を学ぶとともに、多様な機会を設けて学生が主体的に思考・発信するアクティブ・ラーニングを積極的に授業に導入している点も特徴だ。名古屋の中心部にあり、国際協力機構(JICA)中部国際センターと隣接する立地も魅力の一つ。グローバル人材を目指すには最適な学びの場になりそうだ。

【Point in Check!】

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1 現地・現場を重視した教育
2年次に中国へ4か月留学する「現地プログラム」など、現地・現場を経験するためのさまざまなプログラムが組まれている。
2 海外留学へのサポート
中国の大学とのダブルディグリー制度が2014年度に創設された。天津には常設の現地事務所を開設し留学中の学生をサポート。上海などに現地事務所開設も予定。

【School Data】
取得可能な学位 学士
定員 180人
学費 119万円
奨学金 愛知大学スカラシップ奨学金ほか
主な進路先 丸紅、豊田自動織機、日本特殊陶業など

【Access】
名古屋キャンパス
住所 〒453-8777 愛知県名古屋市中村区平池町4-60-6
URL http://www.aichi-u.ac.jp/
交通 
(徒歩の場合)JR名古屋駅から徒歩10分
(鉄道の場合)あおなみ線ささしまライブ駅から徒歩すぐ、近鉄米野駅から徒歩5分
(バスの場合)名鉄バス愛知大学前下車 名古屋市営バスささしまライブ下車
TEL 
052-937-8112(入試について:入試課) 
052-564-6156(「グローバル人材育成推進事業」について:名古屋教務課)